講座詳細情報
申し込み締切日:2019-01-09 / 日本史 / 学内講座コード:240234
日米開戦の政治史 ~『昭和天皇実録』を読む~
- 開催日
- 2019年1月11日(金)~2019年3月 1日(金)
- 講座回数
- 7回
- 時間
- 15:00~16:30
- 講座区分
- その他
- 入学金
- 8,000円
- 受講料
- 20,412円
- 定員
- 50
- その他
- ビジター価格 23,473円
- 補足
※この講座の申し込みは既に締め切りました。
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講座詳細
【目標】
・1941(昭和16)年12月の日米開戦に至る国際・国内情勢と因果関係を理解する。
・『昭和天皇実録』を中心に、アジア・太平洋戦争期の歴史資料を読み解く訓練をする。
・『昭和天皇実録』の史料批判を行いつつ、活用する。
【講義概要】
本講座は、1941年12月8日のハワイ・真珠湾攻撃、すなわち日米開戦の政治史にアプローチします。
2018年度夏講座では日本の「終戦」を扱いましたが、今回のテーマは「開戦」です。
日本の首脳部はいかにして、日米開戦という判断に至ったのか、その過程を皆さんとともに追跡したいと思います。
今学期も史料批判を交えながら『昭和天皇実録』を読み解いていきます。
【各回の講義予定】
第1回 2019/ 1/11(金) 1941年前半の内外情勢
第2回 2019/ 1/18(金) 7・2御前会議
第3回 2019/ 1/25(金) 9・6御前会議
第4回 2019/ 2/ 1(金) 東条内閣成立
第5回 2019/ 2/15(金) 11・5御前会議
第6回 2019/ 2/22(金) 12・1御前会議
第7回 2019/ 3/ 1(金) 12・8開戦とその後
・1941(昭和16)年12月の日米開戦に至る国際・国内情勢と因果関係を理解する。
・『昭和天皇実録』を中心に、アジア・太平洋戦争期の歴史資料を読み解く訓練をする。
・『昭和天皇実録』の史料批判を行いつつ、活用する。
【講義概要】
本講座は、1941年12月8日のハワイ・真珠湾攻撃、すなわち日米開戦の政治史にアプローチします。
2018年度夏講座では日本の「終戦」を扱いましたが、今回のテーマは「開戦」です。
日本の首脳部はいかにして、日米開戦という判断に至ったのか、その過程を皆さんとともに追跡したいと思います。
今学期も史料批判を交えながら『昭和天皇実録』を読み解いていきます。
【各回の講義予定】
第1回 2019/ 1/11(金) 1941年前半の内外情勢
第2回 2019/ 1/18(金) 7・2御前会議
第3回 2019/ 1/25(金) 9・6御前会議
第4回 2019/ 2/ 1(金) 東条内閣成立
第5回 2019/ 2/15(金) 11・5御前会議
第6回 2019/ 2/22(金) 12・1御前会議
第7回 2019/ 3/ 1(金) 12・8開戦とその後
備考
【ご受講に際して】
◆毎回、コメントシートを配布し、受講生の皆さんとのやりとりを大事にしながら進めます。
◆参考文献等は講義中に随時紹介します。
◆2018年度夏講座を受講していなくても理解いただける内容ですので、ご参加はもちろん歓迎いたします。
【テキスト・参考図書】
参考図書
『昭和天皇実録 第 8 巻(宮内庁編)』(東京書籍)(ISBN:978-4487744084)すでに持っている・やはり購入したいという方はご用意を。 ただし、適宜プリントを配布しますので、持っていない方も充分受講可能です。
※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。
◆毎回、コメントシートを配布し、受講生の皆さんとのやりとりを大事にしながら進めます。
◆参考文献等は講義中に随時紹介します。
◆2018年度夏講座を受講していなくても理解いただける内容ですので、ご参加はもちろん歓迎いたします。
【テキスト・参考図書】
参考図書
『昭和天皇実録 第 8 巻(宮内庁編)』(東京書籍)(ISBN:978-4487744084)すでに持っている・やはり購入したいという方はご用意を。 ただし、適宜プリントを配布しますので、持っていない方も充分受講可能です。
※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。
講師陣
名前 | 上田 美和 |
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肩書き | 早稲田大学講師 |
プロフィール | 早稲田大学政治経済学部卒業、同大学院文学研究科博士課程修了。専攻は日本近現代史。早稲田大学講師・立正大学特別研究員。著書に『石橋湛山論 言論と行動』(吉川弘文館)『近代日本の対外認識 I・II』(共著、彩流社)『自由主義は戦争を止められるのか』(吉川弘文館)『触発する歴史学』(共著、日本経済評論社)。 |