講座詳細情報
申し込み締切日:2024-01-11 / 経済 / 学内講座コード:340702
インフレ・デフレ・円安・円高のメカニズム―景気変動の波とその対策を考える
- 開催日
- 1月13日(土)~ 3月 2日(土)
- 講座回数
- 8回
- 時間
- 10:40~12:10
- 講座区分
- 後期
- 入学金
- -
- 受講料
- 27,324円
- 定員
- 24
- その他
- 会員受講料: 23,760円(入会金は8,000円(税込))
- 補足
※この講座の申し込みは既に締め切りました。
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講座詳細
【目標】
・なぜ景気が変動するかを解き明かす。
・インフレーション・デフレーションを理解する。
・円高・円安のメカニズムを理解する。
・国民経済安定化に向けた金融・財政政策の在り方を考える。
【講義概要】
国民経済の景気変動と物価の変動であるインフレーション・デフレーションは密接な関係にあります。本講義では、まず物価とは何か、つぎになぜこれが変動し、景気変動を生起させるかを解説する。さらにこれらインフレーション・デフレーションを引き起こす要因として国内要因のほかに通貨変動も欠かせない。そこでその要因となる円高・円安の発生についても解説する。それらを理解したうえで、経済を安定化させるための金融・財政政策のあり方を考えることにする。その際アベノミクス、非伝統的金融政策、コロナパンデミック以降のインフレーションは格好の題材となります。ここで主に使う経済学はマクロ経済学、ミクロ経済学、国際経済学です。
【各回の講義予定】
第1回 2024/ 1/13(土) 講義概説
第2回 2024/ 1/20(土) 物価とは何か。
第3回 2024/ 1/27(土) 物価理論I:インフレーションを考える。
第4回 2024/ 2/ 3(土) 物価理論II:デフレーションを考える。
第5回 2024/ 2/10(土) 円高・円安を考える。
第6回 2024/ 2/17(土) インフレ・デフレに対する金融政策
第7回 2024/ 2/24(土) インフレ・デフレに対する財政政策
第8回 2024/ 3/ 2(土) 総括
・なぜ景気が変動するかを解き明かす。
・インフレーション・デフレーションを理解する。
・円高・円安のメカニズムを理解する。
・国民経済安定化に向けた金融・財政政策の在り方を考える。
【講義概要】
国民経済の景気変動と物価の変動であるインフレーション・デフレーションは密接な関係にあります。本講義では、まず物価とは何か、つぎになぜこれが変動し、景気変動を生起させるかを解説する。さらにこれらインフレーション・デフレーションを引き起こす要因として国内要因のほかに通貨変動も欠かせない。そこでその要因となる円高・円安の発生についても解説する。それらを理解したうえで、経済を安定化させるための金融・財政政策のあり方を考えることにする。その際アベノミクス、非伝統的金融政策、コロナパンデミック以降のインフレーションは格好の題材となります。ここで主に使う経済学はマクロ経済学、ミクロ経済学、国際経済学です。
【各回の講義予定】
第1回 2024/ 1/13(土) 講義概説
第2回 2024/ 1/20(土) 物価とは何か。
第3回 2024/ 1/27(土) 物価理論I:インフレーションを考える。
第4回 2024/ 2/ 3(土) 物価理論II:デフレーションを考える。
第5回 2024/ 2/10(土) 円高・円安を考える。
第6回 2024/ 2/17(土) インフレ・デフレに対する金融政策
第7回 2024/ 2/24(土) インフレ・デフレに対する財政政策
第8回 2024/ 3/ 2(土) 総括
備考
【ご受講に際して】
◆授業では板書しますので、筆記用具を持参してください。
◆受講には、問題意識も持って、積極的に参加してください。
※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。
◆授業では板書しますので、筆記用具を持参してください。
◆受講には、問題意識も持って、積極的に参加してください。
※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。
講師陣
名前 | 樋口 清秀 |
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肩書き | 早稲田大学名誉教授 |
プロフィール | 静岡県生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業後一旦企業に就職。その後学業・研究者の道を辿る。2000年に早稲田大学理工学部教授に就任。2004年から講義をすべて英語で行う国際教養学部発足に伴い、学内転籍。以後17年間Macroeconomics, International Economics and Economic Policyの講義・指導および大学院にてInnovation and Economic Development を主として研究指導。2021年3月定年退職。最近の論文としては、「ステイクホルダー資本主義と日本企業」、「COVID19と経済の行方」「新しい供給サイド経済学と岸田政権の「新しい資本主義デザイン」」など。 |