講座詳細情報
申し込み締切日:2023-04-03 / 経済 / 学内講座コード:310704
経済がわかれば日本、そして世界の明日が見える
- 開催日
- 4月 5日(水)~ 6月14日(水)
- 講座回数
- 10回
- 時間
- 13:10~14:40
- 講座区分
- 前期
- 入学金
- -
- 受講料
- 34,155円
- 定員
- 24
- その他
- 会員受講料: 29,700円(入会金は8,000円(税込))
- 補足
※この講座の申し込みは既に締め切りました。
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講座詳細
【目標】
主要な経済ニュースを題材にして、日本や世界の経済動向ばかりでなく、政治・外交、安全保障情勢をわかりやすく読み解いていきます。
【講義概要】
生きた経済を通して日本および世界の情勢を解読していきます。以下の内容が本講座の柱となります。1.ウクライナ戦争以降の世界経済の構造 2.米中関係の実相 3.行き詰まる膨張中国 4.人口高齢化と経済成長 5.日本再生の鍵
【主な講義内容】ウクライナ戦争以降の世界経済はモノ対カネ/日本はなぜ脱デフレを果たせないのか/消費税増税で社会保障はよくならないわけ/おカネを刷るだけでは景気はよくならないわけ/少子高齢化でも経済は成長できる/株価はどう決まるか?/円、ドル、ユーロ、人民元の動向/チャイナ・リスクはなぜ世界を脅かすのか/台湾有事は日本経済の非常事態
【各回の講義予定】
第1回 2023/ 4/ 5(水) ウクライナ戦争で何が変わり、変わって行くのか
第2回 2023/ 4/12(水) 世界はインフレだが日本はデフレ
第3回 2023/ 4/19(水) 円安と円高ーーなぜそうなるのか
第4回 2023/ 4/26(水) モノ経済のロシア、中国がドル金融米国と対決する
第5回 2023/ 5/10(水) 国力とは何か
第6回 2023/ 5/17(水) 防衛力と経済成長
第7回 2023/ 5/24(水) 少子高齢化は止められるか
第8回 2023/ 5/31(水) 消費税はなぜ日本をダメにするのか
第9回 2023/ 6/ 7(水) 日銀はカネを刷り続けるのか
第10回 2023/ 6/14(水) 日本再生の道
主要な経済ニュースを題材にして、日本や世界の経済動向ばかりでなく、政治・外交、安全保障情勢をわかりやすく読み解いていきます。
【講義概要】
生きた経済を通して日本および世界の情勢を解読していきます。以下の内容が本講座の柱となります。1.ウクライナ戦争以降の世界経済の構造 2.米中関係の実相 3.行き詰まる膨張中国 4.人口高齢化と経済成長 5.日本再生の鍵
【主な講義内容】ウクライナ戦争以降の世界経済はモノ対カネ/日本はなぜ脱デフレを果たせないのか/消費税増税で社会保障はよくならないわけ/おカネを刷るだけでは景気はよくならないわけ/少子高齢化でも経済は成長できる/株価はどう決まるか?/円、ドル、ユーロ、人民元の動向/チャイナ・リスクはなぜ世界を脅かすのか/台湾有事は日本経済の非常事態
【各回の講義予定】
第1回 2023/ 4/ 5(水) ウクライナ戦争で何が変わり、変わって行くのか
第2回 2023/ 4/12(水) 世界はインフレだが日本はデフレ
第3回 2023/ 4/19(水) 円安と円高ーーなぜそうなるのか
第4回 2023/ 4/26(水) モノ経済のロシア、中国がドル金融米国と対決する
第5回 2023/ 5/10(水) 国力とは何か
第6回 2023/ 5/17(水) 防衛力と経済成長
第7回 2023/ 5/24(水) 少子高齢化は止められるか
第8回 2023/ 5/31(水) 消費税はなぜ日本をダメにするのか
第9回 2023/ 6/ 7(水) 日銀はカネを刷り続けるのか
第10回 2023/ 6/14(水) 日本再生の道
備考
【ご受講に際して】
◆参考図書として、『「経済成長」とは何か』(田村秀男著、ワニブックス新書PLUS)、『日本経済は再生できるか ー 「豊かな暮らし」を取り戻す最後の処方箋』 (田村秀男著、ワニブックスPLUS新書) をお読みいただくと、より理解が深まると思います。
※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。
◆参考図書として、『「経済成長」とは何か』(田村秀男著、ワニブックス新書PLUS)、『日本経済は再生できるか ー 「豊かな暮らし」を取り戻す最後の処方箋』 (田村秀男著、ワニブックスPLUS新書) をお読みいただくと、より理解が深まると思います。
※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。
講師陣
名前 | 田村 秀男 |
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肩書き | 産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員、国家基本問題研究所企画委員 |
プロフィール | 日経新聞ワシントン特派員、同香港支局長,日本経済研究センター欧米研究会座長、早稲田大学政経学部、政経大学院講師(兼)を歴任。『人民元・ドル・円』(岩波新書)、『アベノミクスを殺す消費増税』(飛鳥新社)、『財務省オオカミ少年論』(産経新聞出版)『検証 米中貿易戦争』(ML新書)『中国発の金融恐慌に備えよ』(共著、徳間書店)『日本経済は誰のためのものなのか』(共著、扶桑社)『日本再興』(ワニブックス)、「経済と安全保障」(共著、育鵬社)「経済成長とは何か」(ワニブックスプラス)、「日本経済は再生できるか ー 「豊かな暮らし」を取り戻す最後の処方箋」ー (ワニブックスPLUS新書) など著書多数。 |