講座詳細情報
申し込み締切日:2022-09-26 / 経済 / 学内講座コード:330701
経済がわかれば日本、そして世界の明日が見える
- 開催日
- 9月28日(水)~12月 7日(水)
- 講座回数
- 10回
- 時間
- 13:00~14:30
- 講座区分
- 後期
- 入学金
- 8,000円
- 受講料
- 29,700円
- 定員
- 24
- その他
- ビジター価格 34,155円
- 補足
※この講座の申し込みは既に締め切りました。
関連講座
講座詳細
【目標】
主要な経済ニュースを題材にして、日本や世界の経済動向ばかりでなく、政治・外交、安全保障情勢をわかりやすく読み解いていきます。
【講義概要】
生きた経済を通して日本および世界の情勢を解読していきます。
以下の内容が本講座の柱となります。
1.岸田政権の新しい資本主義の可能性と限界 2.ウクライナ戦争後の世界 3.米中関係の実相 4.行き詰まる膨張中国 5.財政・金融と経済成長 6.日本再生の鍵
【主な講義内容】
ウクライナ戦争で世界と日本はどう変わったのか/日本はなぜ脱デフレを果たせないのか/消費税増税で社会保障はよくならないわけ/おカネを刷るだけでは景気はよくならないわけ/少子高齢化でも経済は成長できる/株価はどう決まるか?/円、ドル、ユーロ、人民元の動向/チャイナ・リスクはなぜ世界を脅かすのか/中国、韓国とどう向き合うべきか
【各回の講義予定】
第1回 2022/ 9/28(水) ウクライナ戦争で何が変わり、変わって行くのか
第2回 2022/10/ 5(水) 岸田ノミクスと経済成長
第3回 2022/10/12(水) 金融政策の経済効果
第4回 2022/10/19(水) 財政主導で経済は成長するか
第5回 2022/10/26(水) 少子高齢化で経済は成長できないのか
第6回 2022/11/ 2(水) 米中対立の真相
第7回 2022/11/ 9(水) 日米と米中
第8回 2022/11/16(水) 中国経済と共産党独裁
第9回 2022/11/30(水) 台湾有事と日中関係
第10回 2022/12/ 7(水) 日本再生への道
主要な経済ニュースを題材にして、日本や世界の経済動向ばかりでなく、政治・外交、安全保障情勢をわかりやすく読み解いていきます。
【講義概要】
生きた経済を通して日本および世界の情勢を解読していきます。
以下の内容が本講座の柱となります。
1.岸田政権の新しい資本主義の可能性と限界 2.ウクライナ戦争後の世界 3.米中関係の実相 4.行き詰まる膨張中国 5.財政・金融と経済成長 6.日本再生の鍵
【主な講義内容】
ウクライナ戦争で世界と日本はどう変わったのか/日本はなぜ脱デフレを果たせないのか/消費税増税で社会保障はよくならないわけ/おカネを刷るだけでは景気はよくならないわけ/少子高齢化でも経済は成長できる/株価はどう決まるか?/円、ドル、ユーロ、人民元の動向/チャイナ・リスクはなぜ世界を脅かすのか/中国、韓国とどう向き合うべきか
【各回の講義予定】
第1回 2022/ 9/28(水) ウクライナ戦争で何が変わり、変わって行くのか
第2回 2022/10/ 5(水) 岸田ノミクスと経済成長
第3回 2022/10/12(水) 金融政策の経済効果
第4回 2022/10/19(水) 財政主導で経済は成長するか
第5回 2022/10/26(水) 少子高齢化で経済は成長できないのか
第6回 2022/11/ 2(水) 米中対立の真相
第7回 2022/11/ 9(水) 日米と米中
第8回 2022/11/16(水) 中国経済と共産党独裁
第9回 2022/11/30(水) 台湾有事と日中関係
第10回 2022/12/ 7(水) 日本再生への道
備考
【ご受講に際して】
◆参考図書として、『「経済成長」とは何か』(田村秀男著、ワニブックス新書PLUS)をお読みいただくと、より理解が深まると思います。
※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。
◆参考図書として、『「経済成長」とは何か』(田村秀男著、ワニブックス新書PLUS)をお読みいただくと、より理解が深まると思います。
※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。
講師陣
名前 | 田村 秀男 |
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肩書き | 産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員 |
プロフィール | 日経新聞ワシントン特派員、同香港支局長,早稲田大学政経学部、政経大学院講師(兼)を歴任。『人民元・ドル・円』(岩波新書)、『アベノミクスを殺す消費増税』(飛鳥新社)、『財務省オオカミ少年論』(産経新聞出版)『検証 米中貿易戦争』(ML新書)『中国発の金融恐慌に備えよ』(共著、徳間書店)『日本経済は誰のためのものなのか』(共著、扶桑社)『日本再興』(ワニブックス)、「経済と安全保障」(共著、育鵬社)「経済成長とは何か」(ワニブックスプラス)、など著書多数。 |