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講座詳細情報

申し込み締切日:2019-01-09 / 健康・医療 / 学内講座コード:140707

シニアのための医学講座

主催:早稲田大学エクステンションセンター早稲田大学エクステンションセンター 早稲田校(東京都)]
問合せ先:早稲田大学エクステンションセンター TEL:03-3208-2248
開催日
2019年1月11日(金)~2019年2月 8日(金)
講座回数
5回
時間
14:45~16:15
講座区分
その他 
入学金
8,000円
受講料
18,580円
定員
30
その他
ビジター価格 20,767円
補足
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※この講座の申し込みは既に締め切りました。

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講座詳細

【目標】
・シニア世代に関する医学的知識と、そこから派生する医学社会的事項を理解すること。

【講義概要】
本講座はシニア世代にとって重要な医学に関する項目を取り上げ、各分野での専門家を招聘して講義を行います。
医学は社会保障制度の大きな柱であり、制度維持にはエビデンスに基づいた医療(EBM)が必要です。今年はこのEBMを中心に、単なる医療知識だけでなく、社会的見地に重点を置いた項目を取り上げます。
例えば、医学領域だけでなく、健康な歯でものを食べられることは、如何に健やかに老いていくかの過程で重要であり、超高齢化社会にいち早く歯科の予防医学を取入れるかは今後極めて重要です。それから、年齢とともに増加する高血圧の治療に関しても、知っておく必要があります。さらに、日本の医療制度だけでなく他国のものを知ることも極めて有益なことです。
今回は前回での流れを引き継ぐとともに、新たな視点を加えて、様々な角度から、シニア世代が知っておいてためになるトピックスを取り上げます。

【各回の講義予定】
第1回 2019/ 1/11(金) 近代医学の成り立ち
第2回 2019/ 1/18(金) 歯科医学における口腔外科
第3回 2019/ 1/25(金) アラブ首長国連邦の医療事情、日本との対比
第4回 2019/ 2/ 1(金) エビデンスに基づく医療(「高血圧」を一例にして)
第5回 2019/ 2/ 8(金) 長寿社会における死の3題話-過労死・安楽死・尊厳死を考える

備考

【ご受講に際して】
◆補講は2月15日を予定しております。

【テキスト・参考図書】
参考図書
『ユーモアは老いと死の妙薬』(講談社)(ISBN:978-4062079488)
『愛と死を見つめる対話 旅立ちの朝に』(青萠堂)(ISBN:978-4921192372)
『死とどう向き合うか』(日本放送出版協会)(ISBN:978-4140840450)

※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。

講師陣

名前 木村 もりよ
肩書き 医師
プロフィール 日本医師会認定産業医。日本医師会認定健康スポーツ医。元厚生労働省異型技官。現在、一般社団法人パブリックヘルス協議会代表理事をつとめ、様々なデータ解析を行っている。著書に『厚生労働省崩壊』『厚労省と新型インフルエンザ』(いずれも講談社)等。ABC朝日放送「正義のミカタ」医療担当。
名前 別所 央城
肩書き 東京歯科大学口腔病態外科学講座講師
プロフィール 1973年東京生まれ。東京歯科大学卒業。同大学院歯学研究科(口腔外科学専攻)を修了。博士(歯学・東京歯科大学)。独立行政法人 放射線医学総合研究所重粒子医科学センター病院などを経て、東京歯科大学口腔病態外科学講座講師。公益社団法人 口腔外科学会認定指導医・専門医、がん治療認定医(歯科口腔外科)。
名前 佐々木 滋
肩書き 内科医
プロフィール 1967年三重県生まれ。名古屋市立大学医学部卒業後、小児心臓外科医を経て、外務技官(医務官)として在ブルキナファソ日本国大使館、および在アラブ首長国連邦日本国大使館へ。さらに厚生労働技官として、東京空港(羽田空港)検疫所支所に勤務。現在は、多摩市内の高齢者向け医療施設である天本病院にて、診療に従事。
名前 関沢 洋一
肩書き 独立行政法人経済産業研究所上席研究員
プロフィール 1988年東京大学法学部卒業。2012年5月より現職。主な論文に「オンラインによる5分間認知行動療法と感情を受け入れるだけのマインドフルネス・エクササイズはうつ症状を軽減するか?-ランダム化比較試験による検証」RIETI Discussion Paper (野口玲美氏、宗未来氏、 山口創生氏、清水栄司氏との共著)がある。
名前 花見 忠
肩書き 弁護士
プロフィール 1953年、東大法学部卒。元上智大学法学部長。ルーヴァン大学、ハーヴァードロースクール等で客員教授をつとめる。2007年4月内閣府参与。一般社団法人パブリックヘルス協議会委員。『ILOと日本の団結権』(ダイヤモンド社)、『ドイツにおける労働組合と政治』(民主主義研究会)、『労働政策』(日本労働研究機構)など著書多数。
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