講座詳細情報
申し込み締切日:2015-09-25 / 日本史 / 学内講座コード:130204
日本ナショナリズムの史的考察
- 開催日
- 10月 2日(金)~12月11日(金)
- 講座回数
- 10回
- 時間
- 13:00~14:30
- 講座区分
- 後期
- 入学金
- 8,000円
- 受講料
- 23,652円
- 定員
- 30
- その他
- ビジター価格 27,216円
- 補足
※この講座の申し込みは既に締め切りました。
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講座詳細
【目標】
ナショナリズムとは何か? そして近代日本のナショナリズムとは何であったのか? 本講義は、ナショナリズムとは何かを、日本の史実の中に探ろうとする試論である。
【講義概要】
まずナショナリズムの前段階として、江戸時代の国家意識と国民意識を探る。第二に、明治維新後の近代日本における「国民」の形成を考察する。第三に、時代によって揺れ動くナショナリズムについて、史実を通して考える。最後に、日中ナショナリズムの衝突の起点として、第一次世界大戦中の対華二十一箇条要求を考察する。
【各回の講義予定】
第1回 2015/10/ 2(金) 日本ナショナリズム史における江戸時代1
―鎖国と封建制―
第2回 2015/10/ 9(金) 日本ナショナリズム史における江戸時代2
―江戸時代の国家意識・国民意識―
第3回 2015/10/16(金) 「国民」の形成1
―廃藩置県と「国民」、明治エリートの国民観―
第4回 2015/10/23(金) 「国民」の形成2
―徴兵制と軍人勅諭、帝国憲法と帝国議会、教育勅語―
第5回 2015/10/30(金) 自由民権とナショナリズム
第6回 2015/11/13(金) 戊申詔書1
―日露戦後の新傾向とナショナリズム―
第7回 2015/11/20(金) 戊申詔書2
―戊申詔書の渙発とその行方―
第8回 2015/11/27(金) 対華二十一箇条要求1
―中国のナショナリズム―
第9回 2015/12/ 4(金) 対華二十一箇条要求2
―対華二十一箇条要求と日中ナショナリズム―
第10回 2015/12/11(金) 日本ナショナリズムの史的考察
ナショナリズムとは何か? そして近代日本のナショナリズムとは何であったのか? 本講義は、ナショナリズムとは何かを、日本の史実の中に探ろうとする試論である。
【講義概要】
まずナショナリズムの前段階として、江戸時代の国家意識と国民意識を探る。第二に、明治維新後の近代日本における「国民」の形成を考察する。第三に、時代によって揺れ動くナショナリズムについて、史実を通して考える。最後に、日中ナショナリズムの衝突の起点として、第一次世界大戦中の対華二十一箇条要求を考察する。
【各回の講義予定】
第1回 2015/10/ 2(金) 日本ナショナリズム史における江戸時代1
―鎖国と封建制―
第2回 2015/10/ 9(金) 日本ナショナリズム史における江戸時代2
―江戸時代の国家意識・国民意識―
第3回 2015/10/16(金) 「国民」の形成1
―廃藩置県と「国民」、明治エリートの国民観―
第4回 2015/10/23(金) 「国民」の形成2
―徴兵制と軍人勅諭、帝国憲法と帝国議会、教育勅語―
第5回 2015/10/30(金) 自由民権とナショナリズム
第6回 2015/11/13(金) 戊申詔書1
―日露戦後の新傾向とナショナリズム―
第7回 2015/11/20(金) 戊申詔書2
―戊申詔書の渙発とその行方―
第8回 2015/11/27(金) 対華二十一箇条要求1
―中国のナショナリズム―
第9回 2015/12/ 4(金) 対華二十一箇条要求2
―対華二十一箇条要求と日中ナショナリズム―
第10回 2015/12/11(金) 日本ナショナリズムの史的考察
備考
【ご受講に際して】
◆高校程度の日本史の知識を前提に講義を行いますが、必ずしも受講資格を限定するものではありません。不安のある人は、『もういちど読む山川日本史』(山川出版社)等により各自補ってくだされば、十分です。
◆高校程度の日本史の知識を前提に講義を行いますが、必ずしも受講資格を限定するものではありません。不安のある人は、『もういちど読む山川日本史』(山川出版社)等により各自補ってくだされば、十分です。
講師陣
名前 | 三浦 顕一郎 |
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肩書き | 白鴎大学教授 |
プロフィール | 1967年北海道札幌市生まれ。早稲田大学政治経済学部政治学科卒業後、同大学院政治学研究科後期博士課程単位取得満期退学。専門分野は日本政治史。主要業績に、『東アジアの知識人2 近代国家の形成』(共著、有志舎)、'The history of Nationalism in Japan: particularly on the formative period'『白鴎法学』第20巻2号(2014年1月)などがある。 |