講座詳細情報
申し込み締切日:2017-09-30 / その他教養 / 学内講座コード:130701
韓国、北朝鮮を読む 朝鮮半島の国際関係、歴史、文化、人間
- 開催日
- 10月 2日(月)~12月11日(月)
- 講座回数
- 6回
- 時間
- 14:45~16:15
- 講座区分
- 後期
- 入学金
- 8,000円
- 受講料
- 17,496円
- 定員
- 30
- その他
- ビジター価格 20,120円
- 補足
※この講座の申し込みは既に締め切りました。
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講座詳細
【目標】
トランプ政権の登場で、韓国と北朝鮮・日本の関係が大きく変化した。韓国では新大統領が生まれた。トランプ米大統領は北朝鮮への限定攻撃に言及している。今年後半は大きな変化の年になる。北朝鮮には、謎や疑問がつきまとう。日韓関係は後退する。南北関係は改善するだろう。朝鮮半島について、マスコミが報道しない真実を説明し、紛争の原因を解き明かす。新聞記事や書籍、論文を参考に、議論を通じ真実への接近方法を学ぶ。国際政治から、歴史、文化、宗教などを対象にする。
【講義概要】
韓国、北朝鮮に関するニュースや話題について説明し、その真実を明らかにする。歴史的な見方や文化を説明する。新聞記事やテレビ・ニュース報道の内容を検討し、国際政治の外交駆け引きの裏にある真実を理解する。できれば、何冊かの話題の本を読んでいただきたい。講義では次のようなテーマを取り上げる予定です。1.慰安婦問題 2.韓国の新大統領の政策 3.反日問題 4.拉致問題解決 5. 韓国の政治文化 6.韓国語の学び方。興味があれば、事前に私の本を読んでおいて下さい。「金正恩が消える日」(朝日新書)が2012年、「激動!!北朝鮮・韓国そして日本」(実業之日本社)が2013年に出版した本です。そのほか「二つのコリア」(共同通信社)が役に立ちます。
トランプ政権の登場で、韓国と北朝鮮・日本の関係が大きく変化した。韓国では新大統領が生まれた。トランプ米大統領は北朝鮮への限定攻撃に言及している。今年後半は大きな変化の年になる。北朝鮮には、謎や疑問がつきまとう。日韓関係は後退する。南北関係は改善するだろう。朝鮮半島について、マスコミが報道しない真実を説明し、紛争の原因を解き明かす。新聞記事や書籍、論文を参考に、議論を通じ真実への接近方法を学ぶ。国際政治から、歴史、文化、宗教などを対象にする。
【講義概要】
韓国、北朝鮮に関するニュースや話題について説明し、その真実を明らかにする。歴史的な見方や文化を説明する。新聞記事やテレビ・ニュース報道の内容を検討し、国際政治の外交駆け引きの裏にある真実を理解する。できれば、何冊かの話題の本を読んでいただきたい。講義では次のようなテーマを取り上げる予定です。1.慰安婦問題 2.韓国の新大統領の政策 3.反日問題 4.拉致問題解決 5. 韓国の政治文化 6.韓国語の学び方。興味があれば、事前に私の本を読んでおいて下さい。「金正恩が消える日」(朝日新書)が2012年、「激動!!北朝鮮・韓国そして日本」(実業之日本社)が2013年に出版した本です。そのほか「二つのコリア」(共同通信社)が役に立ちます。
備考
【ご受講に際して】
◆講義は主に質疑応答や対話形式で進められ、講義予定は変更する場合があります。
◆補講の場合は、12/18に行います。
【テキスト・参考図書】
参考図書
『金正恩が消える日』(朝日新聞出版)(ISBN:978-4022731005)
『激動!!北朝鮮・韓国そして日本 』(実業之日本社)(ISBN:978-4408109947)
『二つのコリア』(共同通信社)(ISBN:9784764106826)
※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。
◆講義は主に質疑応答や対話形式で進められ、講義予定は変更する場合があります。
◆補講の場合は、12/18に行います。
【テキスト・参考図書】
参考図書
『金正恩が消える日』(朝日新聞出版)(ISBN:978-4022731005)
『激動!!北朝鮮・韓国そして日本 』(実業之日本社)(ISBN:978-4408109947)
『二つのコリア』(共同通信社)(ISBN:9784764106826)
※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。
講師陣
名前 | 重村 智計 |
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肩書き | 早稲田大学名誉教授 |
プロフィール | 1945年生まれ。早稲田大学法学部卒。毎日新聞記者を経て、2004年より早稲田大学国際教養学部教授。専攻分野は「国際政治学」。主な著書に『外交敗北』(講談社)、『金正日の正体』(講談社現代新書)、『激動!! 北朝鮮・韓国そして日本』(実業之日本社)などがある。 |