大学公開講座のセカンドアカデミー

【講義概要】
新型コロナウイルスの感染拡大により、テレワークの普及やネット通販の拡大など社会や経済の仕組みが大きく変わりました。一方で行政や医療、教育など様々な分野で日本のデジタル化の遅れが指摘されました。コロナ禍が収束した後のポスト・ニューノーマル時代をにらみ、ビジネスや経営、働き方、社会生活などあらゆる環境において「レジリエントな社会」の構築が求められています。

「レジリエント」は英語で「回復力のある」「強くしなやかな」という意味を表し、「レジリエントな社会」とはパンデミックや災害などの状況下でも社会活動や経済活動が停滞せず、回復・復興が可能な社会を指します。新型コロナウイルスの感染拡大が続く今を「ニューノーマル」とするならば、その困難を乗り越えた先にある、強くてしなやかな社会こそが「ポスト・ニューノーマル」だといえるでしょう。それを実現するには、コロナ禍が収束した後、時計の針を元に戻すのではなく、人工知能（AI）やビッグデータ、IoT、5Gなど最新の情報通信技術（ICT）による「デジタルトランスフォーメーション」の推進が必要となります。

本講座では、ポスト・ニューノーマル時代を見据え、政府や企業、医療、教育など様々な領域で進むデジタル変革を展望します。講師はICT分野の調査・コンサルティング会社のトップを務め、世界のデジタル技術を最先端で取材しているジャーナリストが担当し、海外の事例も紹介しつつ、日本の経営者やリーダー層に求められる新たなチャレンジや戦略について語ります。デジタル技術や経済のことはわからないという方にも丁寧に解説いたします。

※定員の充足状況の変化や、休講・補講等がある場合があります。
お申込の際は、リンク先の主催校のホームページをご確認下さい。
※講座時間内で途中休憩をはさみます。

名前	関口 和一
肩書き	株式会社MM総研代表取締役所長、元日本経済新聞社論説委員
プロフィール	1982年一橋大学法学部卒、日本経済新聞社入社。88年フルブライト研究員としてハーバード大学留学。英文日経記者を経て90～94年ワシントン特派員。96～19年編集委員、2000～15年論説委員。19年より現職。法政大学大学院客員教授、国際大学グローコム客員教授を兼務。東京大学大学院客員教授も務めた。