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講座詳細情報

申し込み締切日:2016-04-12 / 経営全般:スキル / 学内講座コード:16110012

上原と大友のマーケティング・ゼミナール ―W. A. コーエン著『マーケターの罪と罰』を中心

主催:明治大学リバティアカデミー明治大学リバティアカデミー 駿河台キャンパス(東京都)]
問合せ先:明治大学リバティアカデミー事務局 TEL:03-3296-4423
開催日
4月20日(水)、 5月11日(水)、 5月25日(水)、 6月 8日(水)、 6月22日(水)、 7月 6日(水)、 7月20日(水)、 8月 3日(水)
講座回数
8回
時間
19:00~21:00
講座区分
前期 
入学金
3,000円
受講料
30,000円
定員
20
補足
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※この講座の申し込みは既に締め切りました。

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講座詳細

【講座趣旨】
本書はP.F.ドラッカーに師事した著者が、ドラッカー独自のマーケティング・アプローチの中にこそ、現代企業が行うべきビジネスの本質が存在し、その本質に沿うか沿わないかだけが企業の浮沈を決定づけてきたことを多くの実例を基に論証した“マーケティング原論”です。「IBMはなぜ“パソコン市場に参入の価値なし”と結論付けたのか?」、「ゼロックスはなぜやすやすと日本メーカーにコピー機市場を奪われたのか?」、「フェデックスの新サービスはなぜ“突然死”したのか?」等々、その理由をドラッカーの理屈に基づいて解明しています。特にマーケティングの5つの大罪として「(1)高い利益率とプレミアム価格を追求する、(2)市場が甘んじる価格を付ける、(3)コスト主導の価格設定、(4)過去の勝者を重視する、(5)機会より問題を優先する」を挙げていますが、その真意とは何なのでしょうか。
このような問題を論じながら、イノベーションとは何か、将来を予想する最善の方法とは何か、価格そして品質とは何か、さらにドラッカー式市場調査の実践方法や「顧客の買収」がうまくいかない理由などについても言及していきます。今日の米国のビジネス・スクールではドラッカーの考え方はまったく無視されているとのことですが、最近の米国企業のあり様を見る限りにおいて、真の顧客志向とは無縁の姿をさらけ出しているように思われてなりません。ドラッカーはまた日本のビジネス事情や文化にも非常に通じており、その論理の奥底には日本企業のあるべき姿や進むべき方向性がしっかりと示されています。今だからこそ必要とされるドラッカー型ビジネス論を皆さんとともに現実的に考えていきたいと思います。 (上原征彦・大友純)

「マーケティングとは、最終成果の観点、つまり顧客の観点から見たビジネスそのものであり、それゆえマーケティングに対する配慮と責任は企業の隅々にまで浸透していなければならない」本文より


●議論内容
テキストの内容に沿いながら、受講生の皆さんとの議論を進めていきたいと思います。
テキストは、ウィリアム・A・コーエン著『ピーター・ドラッカー マーケターの罪と罰』日経BP社(2013年)を使用し、講座初回に配布いたします。



【ジャンル】マーケティング
【講義レベル】発展

【講義概要】
第1回 4月20日(水) 上原と大友のマーケティング・ゼミナール

第2回 5月11日(水) 上原と大友のマーケティング・ゼミナール

第3回 5月25日(水) 上原と大友のマーケティング・ゼミナール

第4回 6月 8日(水) 上原と大友のマーケティング・ゼミナール

第5回 6月22日(水) 上原と大友のマーケティング・ゼミナール

第6回 7月 6日(水) 上原と大友のマーケティング・ゼミナール

第7回 7月20日(水) 上原と大友のマーケティング・ゼミナール

第8回 8月 3日(水) 上原と大友のマーケティング・ゼミナール

備考

【教材】
ウィリアム・A・コーエン著『ピーター・ドラッカー マーケターの罪と罰』日経BP社(2013年)
※教材は受講料に含まれています。

講師陣

名前 上原 征彦
肩書き 元明治大学専門職大学院グローバル・ビジネス研究科教授
プロフィール 昭和女子大学現代ビジネス研究所 特命教授。
1968年東京大学経済学部卒業。日本勧業銀行、財団法人流通経済研究所、明治学院大学教授、明治大学専門職大学院教授を経て現職。この間、ペンシルベニア大学ウォートン校の客員教授として取引慣行の日米比較研究を行った。2002年より財団法人流通経済研究所理事、2010年~2015年理事長。著書:『経営戦略とマーケティングの新展開』(誠文堂新光社)、『マーケティング戦略論』(有斐閣)など多数。
名前 大友 純
肩書き 明治大学商学部教授
プロフィール 明治大学大学院商学研究科博士後期課程退学。専門はマーケティング戦略論、広告論。食品・化学・自動車・機械メーカーや小売店等の大手企業で経営実務・マーケティング戦略の研修指導を数多く手がける他、中小企業経営、地域商業活性化に関する指導も続けている。明治大学専門職大学院グローバル・ビジネス研究科兼担教授。
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